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2010年6月14日
モバイルSEOにおける選択と集中
2009年に引き続き、インターネット分野におけるモバイルへの関心は依然として高い。
2010年2月22日に電通から公開された「2009 年（平成21 年）日本の広告費」においても、インターネット広告の広告媒体費が前年対比で101.4%に対して、モバイルは1,031億円で112.9%とPCと比較すると顕著な伸びを見せている。
最近では、折からのiPhone人気や2010年5月28日に日本でも販売が開始されたiPadの登場などにより、「モバイル」という言葉の定義が次第に広がってきている状況にあり、今後も様々な分野に影響が及ぶであろうことは想像に難くない。
しかし、日本でのデータを見てみると、スマートフォンの利用は2009年で4%（出典：ケータイ白書2010）となっており、日本独自の携帯電話端末、いわゆるガラパゴスケータイ、の利用が依然として大多数を占めている状況が続いている。
更にケータイ白書2010のデータを見てみると、モバイルサイトの探し方についても、公式メニューをたどってサイトを探すユーザが全体の37.2%、次いで検索サイトでの検索が30.7%となっている。また、利用している検索サービスという調査においては、全体の64%が公式検索サービスを利用しているという結果も出ている。
そのため、現時点の日本に関しては、スマートフォンよりも携帯電話のユーザに対するプロモーションが依然として重要な位置を保っていると言える。モバイルSEOについても、当面は重要なプロモーション手段として機能し続けるものと考えられる。
モバイルSEOの実装にあたり、課題として多いものはWebサイトのユーザビリティの低下である。
モバイルサイトの場合、画面サイズの制約などが存在するため、1ページ内に配置できる要素が限られてしまう。そのため、必要な施策の実装の可否が、SEOの効果の有無を分ける重要な要素となってくる。
しかし、モバイルサイトの場合、端末毎のスペックの違いやCSSの対応・非対応の問題などがあるため、ユーザビリティの低下を理由に、SEO施策を実装しない、あるいはごく限られた一部の施策のみを実装するという選択肢を取る担当者が少なくない。
ただ、残念ながら、モバイルSEOの場合は、一部の施策のみを実装したとしても、期待するほど効果が得られることが少なく、ただ作業の手間だけがかかってしまう結果になってしまう傾向が強い。
モバイル向けの検索エンジンが発展途上にあるため、その仕様に合わせたSEOを実施する際に、一部の施策の効果とユーザビリティとトレードオフになってしまう場面はPCに比べて圧倒的に多い状況にある。そうした場合、Webサイト内でユーザがどのようにページを遷移しているのかといったアクセス解析データを判断材料として、施策によるデメリット（一部ユーザが閲覧しにくくなる）とメリット（新規ユーザ層が獲得できる）を定量的に比較できるような準備を行っておく必要があると考えられる。
PCと異なり、モバイルサイトにおいては、端末の種類によって画面サイズやユーザインターフェースなども様々である。そうした環境下においては、全てのユーザに対してWebサイトを構築するのではなく、対象とするユーザ層の選択と集中を行うことも方向性の1つとして考えられるのではないだろうか。
（執筆：マーケティンググループ Y.E）
